なぜ日本は世界有数の長寿国なのか｜特集記事

2026.09.30

健康長寿予防医療

日本総合健診医学会理事長西﨑泰弘医師

なぜ日本は世界有数の長寿国なのか？世界の医療研究者たちは、船がドックに入って定期点検を受けるように、人間も包括的な健康診断を受けるという概念――いわゆる人間ドック――を、日本独自の予防医療モデルとして注目している。[1]

この予防医療界の中心に、日本総合健診医学会理事長の西﨑泰弘医師がいる。

「日本人は、自らの健康状態を定期的に確認する習慣を持ち続けてきました。それが世界有数の長寿を実現している基盤であると私は考えています」

西﨑医師が語る日本の健診の強みは、単なる技術論ではない。過去70年以上の歴史のなかで、法制化され、人材が育ち、文化として根付いた結果として、現在の健診の形がある。その積み重ねられた歴史こそが、他国が一夜にして模倣できない基盤を作り上げている、と語る。

歴史がつくった制度――1950年代からの積み重ね
技術導入から制度定着へ――自動化健診の発展
制度が育てた人材――コメディカルという革命
制度がもたらした網羅性と価格競争力
5大がんと内視鏡技術
健診文化が生んだ次の進化――抗加齢と東洋的長寿（Longevity）
国際的な評価
歴史が示す次の一手
日本の健康の歴史は他国に移植できるか
日本の健診が世界に誇れるもの
日本での人間ドック受診を希望する皆さんへのメッセージ

歴史がつくった制度――1950年代からの積み重ね

「日本の健診の起点は、1950年代の結核予防に遡ります。当時、結核は国民の健康を脅かす最大の疾患であり、その対策として集団健診の仕組みがつくられました。そこから1960年代にかけて制度化が進み、健康診断と栄養指導が伴走する形で発展してきました」

今日、日本では健診の実施が法律で制度として定められ、国民の大多数が毎年何らかの健診を受ける体制が整っている。労働安全衛生法に基づく職域健診、高齢者医療確保法に基づく特定健康診査（いわゆるメタボ健診、40〜74歳を対象に保険者へ実施が義務付け）、健康増進法に基づくがん健診、学校保健安全法に基づく学校健診。人間ドックの年間受診者数は約300万人、特定健診（いわゆるメタボ健診）の年間受診者数は約3,000万人。これらの健診を通じて、５大がんについては、年間およそ1万5,000人以上が確定診断を受けているとされる。この巨大な制度基盤は一朝一夕でつくられたものではない。半世紀以上にわたる法的制度の精緻化と、現場による努力の成果である。 [2, 3, 4]

技術導入から制度定着へ――自動化健診の発展

日本の健診制度の独自性は、技術の受容と発展の歴史からも浮き彫りになる。1960年代まで、日本では検査の多くが手作業だった。1960年代後半から1970年代にかけて、米国から自動分析技術が導入された。これは複数の血液検査項目を機械で一括処理し、1日で結果を出すことを可能にするものだった。この自動化技術を健診に応用する動きが、国際的にも組織化された。国際健診学会（IHEPA）は、First Region（米国）、Second Region（欧州）、Third Region（アジア・オセアニア）の三地域構成で設立された。当時、予防医学の普及に尽力していた聖路加国際病院の日野原重明医師は、IHEPAに参画し、同学会幹部とともに国内に日本支部を設立、さらに台湾にも広げ、国際的な健診ネットワークの構築に貢献した。 [5, 6]

日本では人間ドック学会（1969年発足）を中心に人間ドックの枠組みが構築された。その中で、国際的な自動化健診のアプローチを推進する研究会が、1985年に日本総合健診医学会と改称。西﨑医師が理事長を務めるこの学会は、迅速に検査結果を出す自動化健診の理念から出発している。一方で、同じ自動化技術を基盤としながら、米国と欧州では健診が制度として定着しなかった。西﨑医師はその理由を制度的な差と考える。 [7]

「米国や欧州では、健診の実施主体が明確でなかったことが一因と考えられます。すなわち『国ではない個人』が主体で、保険会社が加入者の重症化予防を目的として健診を提供するモデルが中心で、国民全体を対象とする制度としては根付かなかったのです」

日本では、法律が検診や健診の実施を義務づけ、企業や自治体が「管理者」として機能した。そして問題が発見されれば、安価かつ迅速に「その先」につなぐ国民皆保険制度があった。その受け皿の違いが決定的な差を生んだ。米国でも意欲的に健診に取り組む施設は存在するが、受診は個人の選択に委ねられる部分が大きい。

制度が育てた人材――コメディカルという革命

歴史がつくったのは制度の枠組みだけではない。「その枠組みのなかで育った人材こそが、日本の健診の質を世界一にしている」と西﨑医師は力説する。故・日野原重明医師が提唱した「健診は医師のみにて成り立つに在らず」という思想。医師だけでは健診は成り立たない。看護師、保健師、管理栄養士。いわゆる「コメディカル」と呼ばれる医師以外の医療専門職が、健診現場の中核を実際に担っている。

「健診現場において、医師と同等に保健師や看護師、管理栄養師、薬剤師などコメディカルや健康運動指導師の役割が極めて重要であるという認識が、私たちの学会の根幹にあります」

この思想を体現しているのが、日本総合健診医学会だ。

制度がもたらした網羅性と価格競争力

人間ドックが1954年に東京の病院で開始された当初、当時の平均的な初任給を上回る費用がかかり、受診できるのは政財界のリーダーに限られていた。日本の健診が広く普及したことのベネフィットは、網羅性と価格競争力の両面に現れている。法律で年一回の受診が義務化され、約3,000万人の特定健診受診者と約300万人の人間ドック受診者という巨大な市場が形成された結果、医療機器の普及、検査の標準化、コストの最適化が進んだ。この制度的スケールメリットは、渡航患者向けの価格設定にも影響を与えている。 [8]

5大がんと内視鏡技術

日本は胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・子宮頸がんの「５大がん」すべてを、国主導で健診対象にしているが、G7各国は大腸がん・乳がん・子宮頸がんの３種類だ。なかでも胃がん内視鏡健診は、日本が1960年代以降に世界を牽引した内視鏡技術と、バリウムを用いた二重造影法という独自の高精度手法によって支えられている。日本は内視鏡を開発した国であり、熟練した医師が多数いる。また経鼻内視鏡やセデーション（鎮静）を用いた快適な受診環境も普及している。 [9]

西﨑医師は、日本の強みの核心をこう表現する。

「日本の最大の特徴は、早期発見がただちに適切な医療アクセスへとつながる点にあります。早期発見で止まることなく、質の高い治療へ直結する。この early detection から early access への連続性こそが、日本の健診システムの核心的優位性です」

見つけるだけでなく、見つけたら「調べる」「治せる」の体制が整っている。その背景には、国民皆保険制度という、歴史がつくった他国に先んじた素晴らしい基盤がある。

健診文化が生んだ次の進化――抗加齢と東洋的長寿（Longevity）

制度と人材の土壌があってこそ、新しい試みも育つ。西﨑医師は20年にわたり「抗加齢ドック」を実施している。病気を見つけるだけでなく、老化に「抗う」ための指導に主眼を置いている。医師面談は30分かけてデータに基づく健康管理を伝授し、健康運動指導士による運動指導もセットにしている。

さらに現在では、抗加齢からLongevityへと考え方が変わってきていると続ける、「欧米のLongevityでは、完全栄養やハードトレーニングによって老い＝運命に抗うイメージがありますが、日本など東洋的なLongevityは、基本的に概念の違いであってよいし、むしろ自然と考えています」

西﨑医師の語る東洋的Longevityの核心は「Narrative（対話を通じた納得）」にある。上から目線ではない、緩やかなコーチングの姿勢。加齢による喪失を敗北と捉えず、ウェルビーイングを追求する考え方。すなわち、

「人は喜びと共に若く、悲しみと共に老いると言われます。抗加齢医学の究極の目標は、加齢に伴う喪失に直面した際、そこに過度に悲しみを持ち込まないことにあるのではないかと考えています。人はいずれ死を迎えるわけであり、その過程においていかにウェルビーイングを保つかが重要なのです」

その根底にあるのは、ブルース・リーが映画『燃えよドラゴン』で述べた「Don't think, feel（考えるな、感じろ）」に通じる。理論だけでなく、個人の五感や文脈・第六感を大切にする東洋的思考。この哲学が成立するのは、健診という制度のなかで、「個人に寄り添う」ことが半世紀にわたって実践されてきたからこそ行き着いた究極である。

国際的な評価

海外からの日本の健診に対する評価は一律ではない。西﨑医師自身も重視している。

「OECDのレポートは、健常者に対する血糖値や脂質測定の必要性について、課題を提起しています。一方で、日本は体格と脂質、血糖の異常を包括的に評価し、体系的な改善アプローチを実施しています」

西﨑医師は、こうした指摘を受け止めつつ、次のように展望を語る。

「日本が世界有数の健康長寿国であることは事実です。その背景にある健診の寄与について、さらにエビデンスを積み重ねていきたいと考えています」

歴史が示す次の一手

日本総合健診医学会としての次の戦略は、歯科健診と婦人科健診の強化だ。検討会グループをすでに設立している。さらに、世界的高齢化の中で、日本が最も進んでいるサルコペニア（筋肉減弱）・フレイル・認知症ケアのノウハウを健診パッケージに組み込む構想もある。

「現在、本邦で最も対象者数・受診者数ともに多いのは特定健診ですが、高齢期においてはメタボリックシンドロームよりもサルコペニア、フレイル、認知症が主たる課題となります。これらの分野においても日本は最先端の取り組みを進めており、海外からも高い評価をいただいています」

日本人の死因で脳血管疾患（脳卒中）が第1位だったのは1981年までで、同年に悪性新生物が首位に代わった。1960年代後半から始まった減塩政策や血圧治療、医療の進展によって脳卒中死亡率は劇的に低下した。国が介入して死因の構造を変えた歴史がある。「寿命（運命）は変えられる」——その証明を、日本はすでに半世紀にわたって積み重ねてきた。[10]

「これからほぼすべての国が高齢化の課題に直面します。日本が培ってきた健康診断や保健指導、そして高齢者ケアや抗加齢のコンセプトは、今後グローバル規模での大きな医療貢献につながると確信しています」

日本の健康の歴史は他国に移植できるか

日本の健診制度の強みは、単一の技術や政策ではなく、法制度化、人材育成、文化の定着、そして事後ケアの体系化が何十年にもわたって積み重なった結果である。それゆえに、他国が一夜で模倣することはできない。だが西﨑医師は、同じアプローチを他国でも定着させられると考えている。企業単位、自治体単位で制度を導入すれば、日本と同じように根付くという確信だ。台湾のグローバル半導体企業TSMCの事例がその可能性を示している。

台湾の一般市民：３年に１回程度の健診
TSMC台湾従業員：１〜２年に１回
TSMC日本ブランチ従業員：毎年
TSMC日本の保健指導対象者：半年に１回

「この集団において、健診制度と実施頻度に明確なグラディエントが形成されています。健診機会と疾患発見率の関係について比較研究を実施できれば、極めて有意義なデータが得られる可能性があります」

日本国内では健診が義務化されているため受診者と非受診者の比較が困難だが、未実施の他国との比較こそが、日本の健診文化の有効性を証明する最強のエビデンスになり得ると言う。

日本の健診が世界に誇れるもの

日本の健診・人間ドックの国際的強みを、歴史的根拠に沿って要約すれば、次の構造になる。

第一に、制度の歴史がある。1950年代の結核予防から始まり、60年代の制度化、以降の法改正の積み重ねによって、年間3,000万人規模の受診基盤が形成された。このスケールが、網羅的な検査を最適なコストで提供可能にしている。

第二に、技術受容と発展の歴史がある。1960年代後半に米国から導入された自動分析技術が、日本の制度的受け皿のなかで定着・発展し、1969年の人間ドック学会発足、1985年の日本総合健診医学会の始動へとつながった。

第三に、人材の歴史がある。故・日野原重明医師の「健診は医師のみにて成り立つに在らず」の思想が、コメディカルを中核とする学際的組織を生み、制度化された人材育成の体系をつくった。

第四に、進化の歴史がある。健診の土壌の上に、2006年の抗加齢ドックが育ち、東洋的Longevityの哲学が形成された。1960年代からの減塩政策で脳卒中死亡率を逆転させた国家レベルの予防医療への介入経験は、高齢社会における次の健診パッケージの根拠となる。

これら四層の歴史が積み重なってつくられた体系全体を一度に再現することは、一朝一夕には到達できるものではない。それこそが、日本の健診・人間ドックが世界に誇れる強みである。

「日本の健診は、他国が容易には追随できないレベルに達しています」

日本での人間ドック受診を希望する皆さんへのメッセージ

「可能であるならば、十分な時間的余裕をもって、ご自身の健康とウェルネスに向き合うことを目的に来日いただきたいです。そうすることで、その経験は何倍にも価値あるものになるだろうと考えています」

西﨑医師略歴

西崎泰弘（にしざきやすひろ）

東海大学教授。慶応義塾大学医学部客員教授。博士（医学）。専門は健康科学・抗加齢医学・総合内科学で、人間ドック健診、老化・生活習慣病予防、健康食品の効能と安全性などの研究に取り組む。

東海大学医学部付属東京病院長、日本総合健診医学会理事長、消費者庁食品表示課保健表示室アドバイザー、厚生労働省健康・生活衛生局食品監視安全課食中毒被害情報管理室委員、日本医師会健康食品安全対策委員会委員などを歴任・現任。著書に『健診・人間ドックハンドブック』『検査のしくみ・検査値の読み方』など。

なぜ日本は世界有数の長寿国なのか

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